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導入事例:株式会社日立ハイシステム21

株式会社日立ハイシステム21

レアジョブ営業 髙平(写真左)と

全社の英語力向上に舵を切るため、CASEC&レベル別の英語研修を導入

ポイント
70拠点に分かれている社員の英語学習にはレアジョブがぴったりだった
全社の英語力を底上げするタイミングで、英語力測定方法をTOEICからCASECに変更
CASEC導入のタイミングに合わせて新研修体制を導入
社員から社員へ、英語学習が伝播する状態を目指したい

70拠点に分かれている社員の英語学習にはレアジョブがぴったりだった

まず、御社の事業内容について教えていただけますか?

伊藤様:当社は日立グループの一員であり、「システムインテグレーター(SIer)」に位置づけられます。お客様の抱えている課題やニーズを具現化し、ICTを手段として解決することが私たちの使命です。「自動車関連」「金融」「プラットフォーム」「産業・ERP」の4事業を軸に展開しています。

英語研修を実施しようと思った背景について教えていただけますか?

(左)太田 比呂志様 (中央)伊藤 宙様 (右)糸賀 章子様

伊藤様:業務に英語を使う機会が、今後さらに増えてくると思ったからです。現在、4事業部門の中でも自動車関連とプラットフォームでは、英語によるメールのやり取りや電話会議を行っています。その他の部門でもオフショアの活用が進んでおり、今後事業を多様化するなかで、こうした流れはさらに広がることが予測できたので、英語研修の必要性を感じました。

太田様:英語が必要になってから慌てるのでは遅いから、今のうちから英語ができる人財を増やしていこうと思ったんです。

高平:2013年にレアジョブを導入いただきましたが、それ以前から英語研修はされていましたよね。

糸賀様:はい、2012年頃から始めました。当初は、ネイティブの講師に来ていただいて、業務で英語を使うメンバーを対象に、週一回の集合研修を実施していました。その後、各事業部門の中から英語が必要もしくは英語学習に興味のあるメンバーを集めてワーキンググループを作り、レアジョブや他の英語教育を約半年間お試しで受けて、良いものを採用したのです。なかでも、レアジョブは一番長く利用させてもらっています。

レアジョブを採用いただき、長く使っていただいているのはなぜですか?

糸賀様:当社にはお客様先へ常駐している者が多く、社員は関東全域の70拠点に散らばっています。本社に集まる機会が少ないのと、プロジェクトや担当者によって繁忙期が違うことから、集合研修はなかなか実施できません。けれど、レアジョブなら社員が好きな場所で好きな時間にレッスンを受けられるので、便利に感じました。レアジョブ導入後に受講者へアンケートを実施すると「受講しやすい」「継続できた」という声が多く届き、TOEICの点数アップに繋がった社員も多かったため、利用を続けています。

高平:TOEICの点数はどれくらい上がりましたか?

糸賀様:受講者には年1回TOEICを受けてもらっているのですが、3年間の平均で50点以上、なかには100点以上点数が上がった者もいます。また、TOEICの点数の伸び以上に、英語が話せるようになった者もいます。レアジョブを真面目に継続受講している者は必ず成果が出ていますね。だからこそ、まずは受講者に継続してもらうことが一番大切かなと思っています。

高平:受講率をキープするために実施されたことはありますか?

糸賀様:以前は上司からの推薦で受講者を決めていたのですが、受講率が低い場合は上司へ「●●さんの受講率が50%しかないので、もう少し受講するように促してください」と依頼していました。また、80%以上の受講率をキープしてほしいと伝えているんですが、繁忙期でそれが難しいときもあるので、「半年間で80%をクリアしてくれたら大丈夫ですよ」と伝えるようにしています。

全社の英語力を底上げするタイミングで、英語力測定方法をTOEICからCASECに変更

高平:御社では、2018年8月から英語力測定の方法をTOEICからCASECに変更されました。

太田様:今までは、必要な人にだけ英語研修やTOEIC受験の機会を提供していたんですが、「これからはグローバル展開に備えて全社で英語力の底上げをしていこう」という方針になりました。まずは、社員の今の英語力を把握しようと思ったんですが、70拠点に分かれているので、どうやってTOEICを受けさせようかという壁にぶつかりまして…。

糸賀様:メンバーを集めるのも場所を確保するのも大変なので、提供側も受験側も負担なく英語力を測る方法は無いかなと思っていたんです。そんなときに高平さんから提案いただいたこともあり、CASECの導入検討を始めました。まずは人事部署でお試し的に使ってみて、これなら社員にも受けてもらいやすそうだと感じたため、導入を決めたんです。

伊藤様:クイズ的な要素もあって、TOEICよりも気軽に受けられる印象でした。英語に対するハードルを下げる意味でも、CASECの方がいいかなと。

高平:CASECで、オンライン英会話の学習成果も測ることができそうですか?

糸賀様:はい。レアジョブの受講率が高い方やTOEICで高い点数を取れていた人はCASECでも高得点を獲得できているので、相関はあるようですし、レアジョブの成果も測れると思っています。

CASEC導入のタイミングに合わせて新研修体制を導入

高平:御社がCASECを導入されたタイミングで、新しい研修形態として提供させていただいたのが、TOEIC対策のeラーニング「Adaptie」です。御社では、CASECでTOEIC目安450点を基準点として、基準点以上の方にオンライン英会話を受講してもらうことになっていました。その基準点の設け方は的確だと思ったのですが、一方で450点に満たない方へは学習機会が提供できておらず、これでは全社の英語力向上・ボトムアップをカバーできないと思いました。

糸賀様:おっしゃる通りそのあたりは課題でした。そして、その層へのカリキュラムとして「Adaptie」を提案いただいたんですよね。

高平:450点に満たない方には、まず基礎的な英語力を身に付けていただく必要があります。まだ自発的に英語学習を行うことに対してハードルがある方が多いのではと感じたため、英語習熟度レベルに合わせたインプットが低コストで出来る「Adaptie」を提案しました。一方で、450点以上の方が受講するレアジョブのオンライン英会話に関しては、「今まで受講していただいていた『実践ビジネス』だけでなく、法人向けカリキュラムも受講していただくことで、より効率的に学習ができますよ」と勧めました。両方を導入していただき、2019年1月から新研修体制がスタートしましたが、いかがですか。

糸賀様:まだ始めて1ヵ月ですが、当社の方針にもフィットすると感じています。全社員を対象にCASECを実施したことで、今英語を使っていない部署の中にも、「英語学習をしてみたかった」という意欲の高いメンバーや、CASECで高得点を獲得するメンバーがいるとわかりました。新研修体制スタートのタイミングから立候補制にしたのですが、「CASEC受講後は、点数に合わせて2本立てで英語研修の機会を用意します」とアナウンスしたことで「受講したい」と手を挙げてくれた社員もいたので、Adaptieも導入してよかったなと思っています。

高平:通常、CASECなどのテストは社員の方のレベルを測ることを目的に実施される場合が多いのですが、御社のようにCASECをきっかけに英語学習へのモチベーション促進ができるのはいいですね。

太田様:Adaptieは受講期間が6ヵ月間ありますよね。興味を持って、「受講したい!」と手を挙げてくれた社員にはその期間中モチベーションを持ち続けてもらわなければなりません。そのためには、人事部署からモチベーション維持を支えるフォローをしていかなければと思っています。

社員から社員へ、英語学習が伝播する状態を目指したい

伊藤様:今回、英語が得意な社員とそうでない社員、それぞれに合った学習機会を提供するとアナウンスしたことで、「実は英語を勉強したかった」という者が出てきました。彼らこそが今後のキーマンだと思いますし、彼らが英語力を向上させることで周りに伝播して「自分もやってみよう」と思ってくれる社員が増えるはずです。だからこそ、これから半年間の成果は大切ですね。

高平:学習風土を醸成して受講者を増やしていくことを目指していきたいですね。ちなみに、今の業務では英語を使っていない方の英語力がぐんと伸びると、英語が必須なポジションへの異動なども可能になるのですか?

伊藤様:はい、その可能性はあると思います。

高平:「英語力が上がれば、仕事の幅や就けるポジションが増える」ということで、モチベーションが上がる社員の方もいるかもしれませんね。

最後に、今後の人財育成の方針を教えてください。

太田様:IT業界では新技術と呼ばれるものが日々登場していて、お客様のニーズを満たすサービスを提供し続けるためにも新技術の習得は必須です。新しい波に乗り遅れずイノベーションに対応できる行動力や適応力を、社員には持ってもらいたいですね。そして、新しいことにチャレンジする意欲を持ってもらいたいです。英語研修もその一環なので、「今の業務に直結しなくても英語学習に取り組んでみたい」と思う社員を増やしていきたいですね。

高平:全社で英語学習を普及させるための研修・体制づくりを、ぜひ今後も支援させてください。本日はありがとうございました。

Profile
株式会社日立ハイシステム21http://www.hs21.co.jp/
日立ハイシステム21は、21世紀に大きく飛躍することをめざし2000年に創立、日立製作所100%出資のメーカー系でありながらユーザー系、独立系のDNAを併せ持つ個性的な技術者集団です。私たちは、お客様のニーズに応え続けるために、IoT、ビッグデータ、AIなどの最新技術の習得・活用により、加速するデジタライゼーションの潮流に積極的にチャレンジしています。
【ご導入担当者様】
マネージメントサポート本部 人事総務部 マネージャー 伊藤 宙様
マネージメントサポート本部 人事総務部 課長代理   太田 比呂志様
マネージメントサポート本部 人事総務部 主任    糸賀 章子様

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